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雑煮に詰まった地域の歴史

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猪木研究顧問の寄稿記事「【正論】『情報技術』でどこに向かうのか」が掲載されました。

稲田研究統括兼数量分析センター長、古山調査役・研究員、野村研究員が執筆したトレンドウォッチNo.76「DMOのインバウンド誘客の取組とその効果-マーケティング・マネジメントエリアに着目した分析：京都府の事例から-」の内容が、週刊東洋経済（2022年2月5日号）の「【シンクタンク】厳選リポート」に掲載されました。

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サービス業も「安全第一」

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一般財団法人アジア太平洋研究所では、11月30日に最新の「日本経済四半期予測」と「関西経済予測」を発表しました。

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「テキストデータを利用した新しい景況感指標の開発と応用」の研究成果として、関和広氏（甲南大学教授）・生田祐介氏（大阪産業大学講師）・松林洋一（神戸大学教授・APIR上席研究員）連名の論文“News-based business sentiment and its properties as an economic index”が海外一流学術誌『Information Processing & Management』（IPM）に掲載されました。

『IPM』は2021年度最新データでImpact Factorが6.222となっており、同じ分野の学術誌の中でも10位（86誌中）にランキングされる高水準の論文誌であり、本論文の学術的価値の高さを表しています。

本論文で提案している景況感指数は、従来と異なり、新聞のニュース記事を用いて景況感指数の足元予測（リアルタイム予測）を高精度に行ったもので、低コストかつ速報性が高く、また景気変動の要因分析も行えることから、今後の実用化が期待されます。

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宮原秀夫所長が、「コンピュータネットワークのモデル化及び性能評価をはじめとする基礎研究とその普及、推進における多大な貢献」を評価され、「第30回 2021年度大川賞」を受賞しました。

大川賞とは、情報・通信分野における研究、技術開発および事業において顕著な社会的貢献をされた方の労に報い、その功績を表彰すると共に、情報・通信分野のさらなる発展と啓蒙に寄与することを目的とした国際賞であり、原則として日本人の研究者１名、海外の研究者１名の２名が表彰されます。

在留外国人向け観光戦略

2021年10月19日(火)、在日オーストラリア大使館よりデービッド・ロー経済担当公使ならびにエリザベス・コックス商務担当公使、在大阪オーストラリア総領事館よりトレバー・ホロウェイ総領事がAPIRを訪問され、新型コロナウィルス感染症の関西経済・日本経済への影響等について説明ののち、意見交換しました。

10月8日、在大阪イタリア総領事館よりマルコ・フレンチぺ総領事ならびに中西　陽子　総領事補佐官がAPIRを訪問され、稲田研究統括による、2025年大阪万博・COVID-19感染拡大の関西・日本経済への影響、日中貿易関係等について解説ののち、意見交換しました。