トピックス [ 3/58 ]

猪木研究顧問の寄稿記事「［地球を読む］民主制と宗教」が掲載されました。

APIRでは、英語版「アジア太平洋と関西－関西経済白書」を毎春刊行しており、

“Kansai and the Asia Pacific, Economic Outlook : 2023-24”

を、4月25日に発表いたしました。

併せて、概要説明の資料も公開しております。

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4月24日（水）、在日イタリア大使館 ジャンパオロ・ブルーノ貿易促進部長と、在大阪イタリア総領事館 マルコ・プレンチぺ総領事、中谷陽子上級広報官が来訪されました。

初来阪されたブルーノ氏には、関西の経済状況やポテンシャルについて説明し、また「拡張万博」についても紹介しました。

最後は日本企業の投資が今後、どのように行われていくのかについても活発な議論が繰り広げられました。

4月9日（火）、村田正幸副所長（大阪大学大学院情報科学研究科教授）が令和６年度科学技術分野の文部科学大臣表彰の研究部門の受賞者として選ばれました。

研究内容：「脳や生体に学ぶ環境変動に適応する情報通信技術の研究」

猪木研究顧問の寄稿記事「【正論】教育現場のデジタル偏重の危険」が掲載されました。

3月1日（金）、タイ王国大阪総領事館より、ニットアナン・ブラナシリ経済担当領事がAPIRを訪問され、稲田研究統括より関西経済の現況と拡張万博による経済波及効果について説明しました。

また、日本企業におけるタイへの投資(EVやグリーン関係)等、今後の両国の協力関係について意見交換をしました。

一般財団法人アジア太平洋研究所では、2月27日に最新の「日本経済四半期予測」と「関西経済四半期予測」を発表しました。

▶日本経済四半期予測の詳細はこちら
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2月13日（火）、稲田義久研究統括が、独創的な技術や商品開発を進める企業の交流団体「関西中堅企業の会」の2月講演会にて、「儲かる産業構造とは何か」をテーマに講演しました。

2024年2月9日（金）、大阪・神戸ドイツ連邦共和国総領事館より、ドイツ連邦議会内務故郷委員会訪日団の訪日に伴い、日本の少子高齢化、専門職の労働力不足について意見交換の依頼があり、来訪されました。

稲田研究統括から関西における産業競争力、ならびに労働力不足について説明の後、共通の課題を抱える両国が活発に意見交換を行いました。

1月25日（木）に、APIR景気討論会『大阪・関西万博を契機とした関西経済の反転 ～「拡張万博」をきっかけに～』を開催しました。

本討論会では、兵庫県知事の齋藤元彦様をゲストにお招きし、万博開催前から積極的に取り組まれている「ひょうごフィールドパビリオン」をご紹介いただき、「拡張万博」による関西の地域経済活性化と、大阪・関西万博を呼び水として今後の関西経済にいかに繋げていくかについて熱い議論が交わされました。