トピックス [ 2/57 ]

6月3日（月）、4日（火）の二日間、日仏会館・フランス国立日本研究所主催のシンポジウム『大都市とメガイベント』が東京で開催されました。

初日は「オリンピックとパラリンピック、スタジアムから街へ」をテーマに開催都市の整備、インフラ構築と再利用について講演があり、二日目、「万国博覧会と（未来の）都市環境づくり」のテーマの下、「大阪・関西万博を日本経済再興のカギに—拡張万博というアイデア—」と題し、稲田研究統括が講演しました。登壇者と参加者の間で活発な議論も行われました。

公益社団法人2025年日本国際博覧会協会は、5月28日（火）に「TEAM EXPO 2025」プログラムをはじめとする共創事業への積極的な参画を促進するため、共創イベント 第4回「TEAM EXPO 2025 MEETING」を開催しました。

アジア太平洋研究所では、自主研究テーマ「地産地消型の地域経済圏」から 『食と農でつながる未来のコミュニティモデル』というテーマ名で当日出展しました。

当日は都市と地方が近接する関西で、食と農で地域をつなぐことの必要性や、現状の課題を紹介しました。

APIR Trend Watch No.92「大阪・関西万博の経済波及効果 -最新データを踏まえた試算と拡張万博の経済効果-」の英語版

「Economic ripple effects of Osaka-Kansai Expo -Economic impact of the Greater EXPO and estimates based on the latest data- 」

を作成しました。ぜひご活用ください。

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一般財団法人アジア太平洋研究所では、5月29日に最新の「日本経済四半期予測」と「関西経済四半期予測」を発表しました。

また、第3号となる「関西2府4県GRPの早期推計」も発表しました。

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梶谷懐主席研究員の寄稿記事「懸念高まる中国経済（上）財政・内需拡大路線　明確化を（経済教室」が掲載されました。

猪木研究顧問の寄稿記事「［地球を読む］民主制と宗教」が掲載されました。

APIRでは、英語版「アジア太平洋と関西－関西経済白書」を毎春刊行しており、

“Kansai and the Asia Pacific, Economic Outlook : 2023-24”

を、4月25日に発表いたしました。

併せて、概要説明の資料も公開しております。

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4月24日（水）、在日イタリア大使館 ジャンパオロ・ブルーノ貿易促進部長と、在大阪イタリア総領事館 マルコ・プレンチぺ総領事、中谷陽子上級広報官が来訪されました。

初来阪されたブルーノ氏には、関西の経済状況やポテンシャルについて説明し、また「拡張万博」についても紹介しました。

最後は日本企業の投資が今後、どのように行われていくのかについても活発な議論が繰り広げられました。

4月9日（火）、村田正幸副所長（大阪大学大学院情報科学研究科教授）が令和６年度科学技術分野の文部科学大臣表彰の研究部門の受賞者として選ばれました。

研究内容：「脳や生体に学ぶ環境変動に適応する情報通信技術の研究」

猪木研究顧問の寄稿記事「【正論】教育現場のデジタル偏重の危険」が掲載されました。