国際交流 [ 3/5 ]

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台北駐大阪経済文化弁事處より経済部長・広報課長が来訪

台北駐大阪経済文化弁事處より経済部長・広報課長が来訪

DATE: 2019-02-26

台北駐大阪経済文化弁事處より何経済部長ならびに黄広報課長がAPIRを訪問されました。APIR側から岩野代表理事、中山研究員より、APIRの概要、関西がアジアの地域統合に果たす役割などについて説明ののち、意見交換を実施しました。

オーストラリア大使館より首席公使が来訪

オーストラリア大使館より首席公使が来訪

DATE: 2019-01-25

2019年1月24日(木)、昨秋、駐日オーストラリア大使館に着任されたロバート・トランター首席公使ならびにデイビッド・ローソン総領事がAPIRを訪問され、稲田研究統括、木下研究員より関西経済の現況等について説明ののち、意見交換しました。

イースト・ウェスト・センター(EWC)より来訪

イースト・ウェスト・センター(EWC)より来訪

DATE: 2019-01-25

2019年1月24日(木)、米国のEast-West Center(EWC)がAPIRを訪問され、後藤主席研究員、松川研究推進部長が意見交換を行いました。

中国人民外交学会訪問団がご来訪

中国人民外交学会訪問団がご来訪

DATE: 2018-11-16

中国人民外交学会より、呉海龍会長をはじめとした5名の訪問団、また駐大阪中国総領事館より2名の方々がAPIRを来訪され、APIR事務局と互いの活動内容について報告・意見交換し、交流を深めました。

米国大使館より科学技術・環境・医療課書記官がご訪問

米国大使館より科学技術・環境・医療課書記官がご訪問

DATE: 2017-12-13

2017年12月12日(火)、米国大使館より経済・科学部 科学技術・環境・医療課書記官James Town氏がAPIRを訪問され、APIRの木下研究員と、関西経済の現状・高齢化社会の課題等について説明ののち、意見交換しました。

台湾國立政治大学からの訪問受け入れ

台湾國立政治大学からの訪問受け入れ

DATE: 2017-06-29

2017年6月28日、台湾國立政治大学大学院日本研究科から李世暉博士と研究生の皆さんがAPIRを訪問されました。APIRからは後藤健太主席研究員と民間企業からの出向者が応対しました。APIR側から日本企業と台湾のビジネスに関する説明がなされました。その後、互いに意見交換が行われ、日本企業と台湾企業の関係、あるいは日本企業の外国人(台湾人他)採用の問題について新たな発展段階にあることが浮かびあがるなど、交流成果を挙げました。

カナダ大使館より経済・金融担当参事官がご訪問

カナダ大使館より経済・金融担当参事官がご訪問

DATE: 2017-06-23

2017年6月22日(木)、カナダ大使館より経済・金融担当参事官John Ormond氏がAPIRを訪問され、APIRの稲田分析センター長と、関西経済の現状・経済構造の変化等について意見交換しました。

大阪・神戸ドイツ連邦共和国総領事館より経済担当官がご訪問

大阪・神戸ドイツ連邦共和国総領事館より経済担当官がご訪問

DATE: 2016-01-18

2016年1月5日(火)、大阪・神戸ドイツ連邦共和国総領事館より経済担当上級専門官Johannes Schweizer氏がAPIRを訪問され、APIRの稲田分析センター長、林万平研究員と、関西経済の現状や経済構造の変化等について意見交換しました。

台湾國立政治大学からの訪問受け入れ

台湾國立政治大学からの訪問受け入れ

DATE: 2015-06-25

2015年6月24日、台湾國立政治大学大学院日本研究科から李世暉博士と研究生の皆さんがAPIRを訪問されました。APIRからは林敏彦研究統括と民間企業からの出向者が応対しました。APIR側からは、日本企業と台湾のビジネスに関する説明がなされました。台湾側からは、大学における経済界との新たな試みに関する紹介がありました。その後、意見交換が行われ、日本企業と台湾企業の関係は新たな発展段階にあることが浮かびあがるなど、交流成果を挙げました。

ミャンマーのシンクタンク及び中央銀行の訪問受け入れ

ミャンマーのシンクタンク及び中央銀行の訪問受け入れ

DATE: 2015-03-05

2015年3月4日、ミャンマーの独立系シンクタンクであるミャンマー開発資源協会の6名及びミャンマー中央銀行から2名の皆さんがAPIRを訪問され、APIRからは岩城吉信代表理事、林敏彦研究統括、稲田義久数量経済分析センター長他が意見交換に参加しました。

ミャンマー側からは最近のミャンマー経済の状況や更なる発展に向けての課題認識などが示されました。APIRからはアベノミクスと日本及び関西経済の動向に関する最近の研究成果が示されました。ミャンマー側からは関西経済などの地域経済分析手法などに高い関心が示されました。

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