「米国経済」の検索結果 [ 9/12 ]
-
日米経済(週次)予測(2016年3月7日)<日本:内外需ともに低迷する1-3 月期日本経済><米国:2月の雇用増が市場コンセサスを大幅に超えるも、CQMはGDPを下方に修正>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2016年1月25日)<日本:10-12 月期実質GDP 成長率予測、小幅のマイナス成長へ><米国:頭を抱えるだろう連銀エコノミスト>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2016年1月18日)<日本:10-12 月期実質GDP 成長率予測、市場コンセンサスもゼロに近づく><米国:株価暴落に対して連銀のできることは1月のFOMCミーティングでの政策金利引き上げを伸ばす事ぐらい>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2016年1月12日)<日本:10-12 月期日本経済:民間需要はほぼ総崩れ><米国:株価暴落にも何もできない(wait-and-see)連銀>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年12月21日)<日本:10-12 月期経済:停滞の内需、回復の純輸出><米国:政策金利を引き上げたが、苦しい連銀の説明>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年12月14日)<日本:7-9 月期GDP2 次速報値の大幅上方修正の一部理由は集計ミス?><米国:金融政策の正常化遅れは連銀経済予測ハットトリックエラーが原因 >
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年12月7日)<日本:生産は緩やかに回復、消費者センチメントは持ち直しへ><米国:12月の政策金利引き上げ実施理由に苦慮するYellen連銀議長>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年11月24日)<日本:10-12 月期の純輸出は回復の兆しにより、緩やかな回復へ><米国:政策金利引き上げを市場にリードされる連銀>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年11月17日)<日本:7-9 月期の実質成長率は2 期連続のマイナス、年度前半の停滞を確認><米国:政策金利引き上げの決定に対して、いつまでもincoming dataと言い続ける連銀>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(月次)予測(2015年5月)<日本:6月間の4-6月期実質GDP成長率の予測動態は下方トレンドに><米国:2016年大統領選挙動向: 鍵となる3つのSwing Statesにおける候補者動向>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年6月15日)<日本:消費増税1年経過も停滞する民間消費、一方明るさ見える企業設備><米国:連銀が金融政策をdata-dependentと本当に信じているならば、6月のFOMCミーティングで政策金利引き上げを決定すべき>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(月次)予測(2015年5月)<日本:4-6 月期生産は緩やかな回復だが消費の基調は弱い><米国:2016 年大統領選動向: スキャンダルにも崩れないHillary の 支持率、失言でつまずいたBush、Rubio にチャンスか?>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
経済の定点観測と予測
研究プロジェクト
研究プロジェクト » 2015年度 » 経済予測・分析軸
ABSTRACT
リサーチリーダー
数量経済分析センター長 稲田義久 甲南大学教授
研究目的
企業や政策主体(中央政府及び地方政府)にとって、正確で迅速な景気診断が、各主体の意思決定や政策判断にとって決定的に重要となる。本プロジェクトは、日本経済及び関西経済の高頻度の定点観測とともに、超短期予測モデル(CQM)や四半期マクロ計量モデルを用いてタイムリーで正確な短期経済見通しの提供に加え、刻一刻変化する経済に対する適切なコメントならびに政策評価を行うことを意図している。
研究内容
1.週次予測
特徴は、高頻度(超短期)予測がベースにある。よく知られた超短期予測モデル(CQM)の手法を用いて、週次ベースで日米経済に対する超短期予測が週末に行われる。毎翌週の初めに当該四半期の日米経済の成長率予測が発表される。また月末には、週次予測は月次レポートとして整理、要約される。予測結果は、いずれもHPで発表される。
2.月次経済見通しの作成
日米経済の月次見通しに加え、関西経済の月次レポート(Kansai Economic Insight Monthly)を所内研究員の協力を経て毎月中旬以降に作成している。また翌月の初旬には関経連向けに『関西経済レポート』を提出している。この作業を通して所内エコノミストの分析力の向上を図っている。
3.四半期予測と年次予測の四半期改訂
超短期予測の足下の正確な予測成果を反映し、QE(四半期GDP一次速報値)発表の1週間後に日本経済の四半期予測とともに関西経済の年次予測の四半期改訂が発表される。予測結果や予測改訂は、『景気分析と予測』と『Kansai Economic Insight Quarterly』として発表され、プレスリリリースされる。
また8月予測では関西2府4県経済の成長率予測がトッピクスとして発表される。これらの成果は関西各府県の早期推計として注目されている。また11月予測を受けて景気討論会を企画している。
リサーチャー
入江啓彰 近畿大学短期大学部講師
小川 亮 大阪市立大学大学院経済学研究科・経済学部専任講師
下田 充 日本アプライドリサーチ主任研究員
期待される成果と社会還元のイメージ
研究成果はHP上で高頻度に提供。プレスリリースを行うことでマスコミに周知。一部成果はマクロモデル研究会やその他学会でも報告予定である。
-
第104回景気分析と予測
経済予測
経済予測 » Quarterly Report(日本)
/ DATE :
ABSTRACT
〈予測のハイライト〉
- GDP1次速報値によれば、1-3月期実質GDP成長率は前期比年率+2.4%(前期比+0.6%)と2期連続のプラス。市場コンセンサスを上回る回復となった。しかし、2014年度でみると消費増税の影響が大きく実質成長率は-1.0%のマイナスとなり、前回増税時(+0.1%)と比較して大きく下回った。
- 1-3月期実質GDP成長率への寄与度を見ると、内需は+3.0%ポイント増加し2期連続のプラス。一方、純輸出は-0.7%ポイント減少し4期ぶりのマイナスとなった。内需のうち、実質民間在庫品増加は実質GDP成長率を+2.0%ポイント押し上げた。内需の寄与度の2/3が在庫投資であり、これによって成長率が嵩上げされており、中身に乏しい結果となった。
- 1-3月期GDP1次速報値を織り込み、実質GDP成長率を2015年度+1.7%、16年度+2.0%と予測する。14年度のマイナス成長から2%を目指す回復となる。前回(第103回)予測に比して、15年度を0.2%ポイント、16年度を0.1%ポイントそれぞれ下方修正した。
- 14年度成長率が小幅下方修正された理由は、純輸出の下方修正による。米国経済の一時的な停滞、中国や新興国経済の不振による輸出の減速と消費増税の影響剥落による輸入の回復が影響している。しかし、民間需要が景気押し上げのメインエンジンとなり、先行き見通しは悪くない。
- 15年度は消費増税の影響が剥落することに加え、実質賃金の上昇が見込め、原油価格の大幅下落のプラス効果が浸透してくる。所得増を伴った民間消費の回復や企業設備の増加が期待できる。
- 16年度は15年度と同じような民間需要を中心とする回復パターンとなる。また年度末に駆け込み需要の影響が出るため成長率は前年から幾分加速する。
- 3月の貿易収支は21カ月ぶりに黒字に転じたが、世界経済の回復が緩やかなものにとどまっていることや原油価格がすでに反転していることから、再び赤字に戻る可能性が高い。旅行収支の改善によりサービス収支の赤字は着実に縮小し、第一次所得収支は安定的に拡大するため、15年度の経常収支は前年度から大幅拡大する。16年度は幾分縮小する。
- 消費者物価コア指数インフレ率は2015年度+0.1%、16年度+1.2%となる。国内企業物価指数は-1.4%、+1.3%となる。GDPデフレータは+1.8%、0.0%と予測している。原油価格の下落によりインフレ見通しは下方修正されており、15-16年度のインフレは日銀目標の2%に至らない。
-
日米経済(週次)予測(2015年5月18日)<日本:1-3月期実質GDP成長率は2期連続のプラスだが、中身に乏しい結果><米国:Charles Evansシカゴ連銀総裁 vs. John Williamsサンフランシスコ連銀総裁>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年5月18日)<日本:1-3月期の実質GDP成長率最終予測は前期比年率+0.6%><米国:米経済分析局(BEA)がより良い景気判断のために新たに発表する2つのTool>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(月次)予測(2015年4月)<日本:1-3月期は国内需要、純輸出ともに小幅縮小><米国:2016年大統領選の見どころ>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年4月20日)<日本:1-3 月期弱い国内需要、景気回復は純輸出が鍵><Bernanke前連銀議長に水をさされたYellen連銀議長の出口戦略>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年4月13日)<日本:家計と企業の景況感にねじれ、1-3 月期の景気回復は緩やかにとどまる><米国:1-3月期の景気のスローダウンはソフトパッチの可能性が高い>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :
-
日米経済(週次)予測(2015年4月6日)<日本:3月短観も示唆する1-3月期の緩やかな景気回復><米国:正しい景気判断は支出・所得の両サイドから>
経済予測
経済予測 » Weekly Report(日本)
/ DATE :